Googleのgemini3を使ってみた。プロンプトは、仮に中国がアメリカのスイフトを回避する貿易システムを構築するとしたら、具体策は？という問いである。
するとデジタル人民元（CHIPS)と上海金交換所を連動した、緩やかな金本位貿易システムを構築を、一帯一路の相手国と緩やかに進め、人民元の国際化とドル基軸体制からの部分的な離脱の仕組みを時間をかけて進めるという答えだった。
中国政府は日本より圧倒的に賢いのがよくわかる。
仮にブラジルが小麦を中国に売る、あるいはサウジが原油を中国に売るとすると、
両国はデジタル人民元を代金としてまず受け取る。それを
２ あらかじめ決まっているデジタル人民元と上海金交換所のレートで即座に金に交換して、中国国内で保管する。あるいは金現物を自国に送る。
３ １で中国から買う商品（ EVとか太陽光パネルとかアパレルとか）の代金決済する。
世界の工場として多くの商品を作っているので人民元で買えるものは少なくないので、おおよその工業製品は賄える。その点がドルよりも圧倒的に物としての実用性があるという点でもこのCHIPS法の威力は相当あると思う。
アメリカが一方的に、世界に向けて関税をかけたり、投資を強要したり、軍事的にベネズエラのタンカーを拿捕したりとやりたい放題をしているのをけしからんと考える国は多いだろう。ドル支配から逃れたい国はこの緩い金本位の外貨準備システムに切り替える方法を選ぶだろう。中東、中南米、アジア、アフリカの新興国はそれを選ぶだろう。
徐々にそうなるとドルは売られ金と人民元が買われる。ドル金利は上昇し、ドル債券、ドル株式は値下がりするだろう。
つまり我々日本人ののこれからすることは、金、銀、プラチナなど現物資産を買っておくことである。ドル暴落が将来リスクなら、ドル建て資産（米国株式、債券、などドル資産）は減価する。NISAでオルカンやSPを買った人はドル安、株安で今後後悔することになるだろう。
世界の中央銀行（ロシア、中国、インド、ポーランド、ブラジル、ベトナムなど）が２０２１年から膨大な金を買っているのはそのせいだ。
